いつまでチャレンジできるか?

2007年問題
これはベビーブーマーといわれた団塊の世代
定年を迎えはじめる年をいう。
3、4年は、この戦後最大の世代がいっせいに第一線から身を引く。

それでは急激な労働力ダウン、技能不足になるというので
今年の4月から、企業では雇用延長促進プログラムが導入される。
60歳定年制度自体はほとんど変更はないが、
企業では雇用形態を変更して65歳までの就業の体制を整え始めている。

今年に限っていえば、急な導入だったためか、
60歳になったら身を引くという決心をしている人も多く、
どれほど効果を挙げうるかは、不明だ。
むしろ、この制度が導入されることによる影響は、
ここ数年続く。


55歳から始まるポスト60歳ライフ

実は雇用延長促進プログラムは、
単純に60歳定年が、多少形をかえて
65歳までの雇用延長を可能にする
という類の話ではない。

むしろ、60歳以降の就労の選択は55歳で行わなければならない
という現状からみると、
感覚的には定年が55歳に前倒しになるような制度に近い。

55歳は現在でも役職定年と定められていることが多く、
収入もこのあたりがピークになる。
現在の雇用延長プログラムでは
55歳で60歳以降の就労を選択すると、
56歳から極端に収入が減少する制度になっている。

したがって今年は59歳の社員から、徐々に55歳、
さらには50歳代を対象に説明が行われている。
59歳の社員にとっては、もう目の前にあった事柄だけに、
方向を定めている人も多い。

しかし、これが54歳くらいの社員になると、
60歳以降の進路選択を5.6年前に突然迫られることになるのだから、
混乱の大きさが想像できる。


個人差が広がる60歳という年齢

先日、たまたま59歳の方を対象にした雇用延長プログラムの説明会に
参加する機会があった。
約40名程度の方が集まったが、
まず驚かされたのは、見た目の年齢格差が大きいことだ。

40歳代くらいに見える方もいれば、もう60歳を超えているのではないか、
という印象の方もいる。
姿勢、声、肌の色艶・しわ、それにスーツ、ネクタイの色・柄も
まったく世代の枠を超えている。

これほどの格差があるのなら、
年齢で一律の制度を導入するのが果たして現実的で、効果的なのか。
自分だけでなく、多くの方が疑問に思うはずだ。

年齢ではなく、
むしろ体力や知識や、精神年齢、知力などを毎年チェックし、
それをもとに個別に活躍のステージを提供していくほうが
はるかに現実的ではないだろうか。

堺屋太一さんは団塊の世代の名付け親だが、
この世代の影響力が今後も社会大きな影響を及ぼすと指摘している。
最近の小説《エキスペリメンツ7》でも
この世代の活躍、期待を描いているが、
こうした明るいイメージを描いてくれると、自然に力もわくし、
その方向に導かれていくような気がする。

そういう点では、
明らかに自らをエネルギッシュな状態におき、
新しいテーマにチャレンジすることを自らに課することが
きわめて大事だといえるだろう。

さて、いつまでチャレンジできるか?